腫瘍センター[アニュアルレポート]

1.スタッフ(平成29年4月1日現在)

腫瘍センター長 臨床腫瘍科 教授 藤井 博文
副センター長 放射線治療部 教授 若月 優
運営委員会委員 がん診療科、看護部、薬剤部、医学部大学院、看護学部、事務

2.診療部の特徴

自治医科大学の中で、院内のがん医療を横断的に統括し発展させ、多方面にわたるがん医療を安全かつ効率的に提供することを目的として発足し、がん対策基本法に則ってがん医療に取り組む中心的な存在である。がんを担当している診療科や部署の参加だけではなく、院内から周辺地域、全国にわたるがん診療の均てん化を目指すもので、「放射線治療」、「化学療法」、「集学的治療」、「緩和ケア」、「がん登録」、「がん相談」、「がんの教育体制」、「がん研究」、「がん診療連携」の作業部会を設置し活動している。

放射線治療は我が国で整備・普及が遅れており、当院でも増え続ける患者に対応すべく体制整備を進めており、また治療説明や患者教育に関する充実を図っている。

化学療法は外来治療センターでの外来化学療法を進めており年間約7000件の経静脈的な投与を安全かつ快適に効率よく提供していくことに努めている。また、看護師外来、薬剤師外来を整備し、より安全性を高め、個別な対応の向上を目指している。

診療科横断的な集学的治療を進め、各臓器別CancerBoard Conference を行い、院内におけるがん医療に対する意識と知識の標準化をすすめ、がん医療の進歩への対応にも努めている。

緩和ケアは緩和ケア科を主体として活動しており、精神腫瘍部、さらには臨床心理士とも連携しながら、がん患者のニーズに合ったより高いレベルの緩和医療を治療早期から関与して提供している。

がん登録は精度の高い情報をほぼ全例に実施できる体制が完成し、今後予後調査との連結によりがんの医療対策の検討に向けた段階に進んできている。

がん患者・家族の持ついろいろな悩みごとの相談窓口としてのがん相談を受けており、セカンドオピニオンにも積極的に対応し、多様なニーズに応えている。また、患者・家族のためのがんサロンも運用しており、患者目線での医療提供を目指している。

がんに対する教育体制がこれまで、文部科学省「がんプロフェッショナル養成プラン」で採択された当学の「全人的ながん医療の実践者養成」で整備を進めてきた。さらに平成24年度からは「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン」として、当学、東京大学、横浜市立大学、東邦大学と連携した「がん治療のブレイクスルーを担う医療人育成」として活動を開始し、当学は「総合医・地域腫瘍学コース」を設け、医学部大学院を中心として、大学院生だけでなく、学部生、研修医、院内職員、地域の医療者をも含んだ教育を行っている。

現在の治療は臨床研究の結果を基にしたエビデンスによって行われており、大学病院はこれを利用するだけでなく新たなエビデンスを構築する立場でなければならない。とちぎ臨床試験推進部と連携し、がん領域における新規薬剤の開発治験や院内臨床試験実施体制の整備と実施を進めている。

がん診療には幅と奥行きがあり、更にがん患者の増加が予想される現状では、これを地域で支えていく体制の構築が必要である。そのためには医療機関間における情報共有が重要で、その手段として栃木県ではとちまるネット、どこでも連絡帳の利用が推進されているため、これらを利用した連携体制を整備しているところである。

3.実績・クリニカルインディケーター

  • 腫瘍センター運営委員会
    各作業部会の活動目標を設定し、進捗状況を報告
  • がん診療連携拠点病院としての機能の充実

4.2017年の目標・事業計画等

  • 腫瘍学教育の更なる推進
  • 放射線治療の推進
  • 緩和ケア研修の継続と推進
  • 小児がんへの対応体制の整備
  • とちまるネット、どこでも連絡帳を軸とした地域医療機関との連携推進
  • がん臨床研究実施体制の推進
  • 一般市民へのがん診療に対する啓蒙
  • 効率的な地域がん診療体制の構築
  • 地域包括ケアシステムの中におけるがん診療体制の整備
  • がん患者に対する病院ができる就労支援

5.過去実績

2015年アニュアルレポート

2014年アニュアルレポート

2013年アニュアルレポート

2012年アニュアルレポート

2011年アニュアルレポート

2010年アニュアルレポート

2009年アニュアルレポート

2008年アニュアルレポート

自治医科大学附属病院

〒329-0498 栃木県下野市薬師寺3311-1

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お問合わせ電話番号

0285-44-2111(代)

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