| 腫瘍センター長 | 臨床腫瘍科 教授 | 藤井 博文 |
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| 副センター長 | 放射線科 教授 | 仲澤 聖則 |
| 運営委員会委員 | がん診療科、看護部、薬剤部、事務 | |
自治医科大学の中で、院内のがん医療を横断的に統括し発展させ、多方面にわたるがん医療を安全かつ効率的に提供することを目的として発足し、がん対策基本法に則ってがん医療に取り組む中心的な存在である。がんを担当している診療科や部署の参加だけではなく、院内から周辺地域、全国にわたるがん診療の均てん化を目指すもので、現在「放射線治療」、「化学療法」、「集学的治療」、「緩和ケア」、「がん登録」、「がん相談」、「がんの教育体制」、「がん研究」の8つの作業部会を設置し活動している。
放射線治療は我が国で整備・普及が遅れており、当院でも増え続ける患者に対応すべく体制整備を進めており、また治療説明や患者教育に関する充実を図っている。
化学療法は外来治療センターでの外来化学療法を進めており年間約7,000件数の経静脈的な投与を安全かつ快適に効率よく提供していくことに努めている。
診療科横断的な集学的治療を進め、Cancer BoardConference を行い、院内におけるがん医療に対する意識と知識の標準化をすすめ、がん医療の進歩への対応にも努めている。
緩和ケアは緩和ケア科を主体として活動しており、精神腫瘍部、さらには臨床心理士とも連携しながら、がん患者のニーズに合ったより高いレベルの緩和医療を提供している。
がん登録はがんの治療成績を評価するためのもので、これから得られたデータにより今後のがん医療の対策が導かれることになるため、情報の正確性が必要とされる。従来の医師の入力から情報管理士による入力へ切り替え、膨大なデータを収集できるようになり、これまでの積み残し分を整理できた。
がん患者・家族にとっては病気以外の種々の悩みを持ち、また理解できないもっと知りたい・聞きたいという欲求が生じてもくる。それらに対する相談窓口としてのがん相談を更に充実させ、セカンドオピニオンにも積極的に対応し、多様なニーズに応えている。
我が国ではがんに対する医療者が不足している現状があるも、その教育体制はいまだ満足できるレベルにはない。文部科学省「がんプロフェッショナル養成プラン」で採択された当学の「全人的ながん医療の実践者養成」では、医学部大学院を中心として、大学院生だけでなく、学部生、研修医、院内職員、地域の医療者をも含んだ教育体制の整備を目指している。院内外の講師を招き、臨床腫瘍学講義を開催・配信している。
がんの治療成績向上のためには、臨床研究が不可欠である。新規抗がん剤の開発治験や院内臨床試験実施体制の整備と実施を、臨床試験センターと連携して今後も進めていく。