耳鼻咽喉科【アニュアルレポート】

１．スタッフ　（2022年４月１日現在）

２．診療科の特徴

耳領域

中耳炎外来では慢性中耳炎、真珠腫性中耳炎、側頭骨腫瘍等に対する中耳手術の適応を検討の上、多数手術を施行している。難聴外来は、成人と小児に分かれて施行している。成人に対しては補聴器の適応を検討の上、補聴器のフィッティグを行っている。補聴器適合検査有資格施設である。小児に対しては言語聴覚士が補聴器装用訓練、言語訓練を行っている。また聾・高度難聴症例対しては人工内耳埋込手術を成人・小児とも施行している。日本耳鼻咽喉科学会指定の新生児聴覚スクリーニング後の精密聴力検査機関としてスクリーニング後の精密検査、診断、および難聴者の療育も行っている。遺伝子診断は遺伝カウンセリング室と連携し、先天性難聴の遺伝学的検査ならびに遺伝カウンセリングを行い、難聴の原因診断を行っている。

旧補聴器外来は、2020年４月「難聴外来」に名称変更した。また2021年４月から成人難聴外来（16歳以上）と小児難聴外来（15歳以下）に分けている。

喉頭領域：嚥下・音声機能

今後の耳鼻咽喉科診療の重点項目と認識し、人材の育成および歯科口腔外科、リハビリテーション科との診療連携をすすめている。嚥下リハビリ、嚥下改善手術、誤嚥防止手術を施行している。県内を中心とした関連職種への啓蒙や、摂食・嚥下医療福祉の地域連携を確立すべく活動をしている。

また、もう１つの喉頭の重要な機能である音声の障害に対する取り組みも重視している。機能性発声障害に対する音声リハビリなどの保存的治療の他に、声帯委縮症や反回神経麻痺に対して喉頭枠組み手術も導入し音声の改善に努めている。

また、これまで入院が必要であった声帯ポリープや声帯結節に対しても日帰り手術である声帯内薬剤注入療法を行って良好な結果を得ている。更に、治療経験がなかった痙攣性発声障害に対しても音声リハビリ、ボツリヌス毒素の声帯筋への注入、更に、甲状軟骨形成術Ⅱ型の導入により良好な結果を得られるようになってきている。

鼻領域

内視鏡下鼻副鼻腔手術による鼻副鼻腔疾患の治療成績は向上し、患者の満足度も高い。難易度の高い手術の経験も増え、ナビゲーションシステムや手術機器の発達も伴い、難易度の高い手術の安全性も高まった。外来診療の一環としてレーザーによる下鼻甲介焼灼法を施行している。十分な結果が得られない場合には鼻中隔矯正術＋粘膜下下鼻甲介骨切除術＋粘膜下層のレーザー焼灼術＋後鼻神経切断術もしくはそのいずれかを行っており、満足の行く結果が得られている。減感作治療に関しては従来行われていた皮下免疫治療に加え、舌下免疫治療を行っている。下垂体腫瘍についても脳神経外科と共同で年間数十例ほど経鼻内視鏡下手術を行っている。髄液漏に対しても経鼻的手術での対応を行い、良好な経過を得ている。

口腔咽頭領域

睡眠時無呼吸症候群の重症度評価を専門外来にておこなっている。Nasal CPAPおよび口腔装具の導入および導入後評価を関連診療科とともに行っている。

頸部領域

甲状腺機能亢進症および原発性副甲状腺機能亢進症の外科手術に取り組んでいる。また、本年度から二次性副甲状腺亢進症に対する外科手術も開始している。

悪性腫瘍領域

Cancer Boardにおいて関連診療科と症例検討をおこない治療方針の決定および最新の知見を取り入れるようにしている。症例の検討時には医師のみではなく、看護師、歯科衛生士、NSTなどを含む多職種で討論を行っている。治療の目標は、癌の根治性と治療後の生活の質の両立である。時代を反映して独居老人や身寄りのない患者さんおよび経済的に生活が破綻している患者さんなどが増えている。治療前に生活基盤を整える必要があり、患者サポートセンターと協力して対応をしている。上顎洞癌に対する集学治療は、国内外より高い評価を得ている。定位放射線治療、化学放射線治療、分子標的薬治療、免疫チェックポイント阻害薬、頭蓋底手術など幅広い治療方法の選択が可能である。

小児耳鼻咽喉科領域

慢性中耳炎、真珠腫性中耳炎、聴器腫瘍、先天性などの小児難聴に対する人工内耳手術、鼓室形成術による聴力改善治療、小児滲出性中耳炎、反復性中耳炎、睡眠時無呼吸症、顔面神経麻痺や上気道狭窄の評価・治療などを行っている。手術では、耳科領域では慢性（化膿性）中耳炎、真珠腫性中耳炎に対する鼓室形成術や、人工内耳を手術困難例や重複障害にも積極的に行っている。安全・確実に耳の病変を治すとともに、聴力改善を目指した手術治療を行っている。また小児滲出性中耳炎に対しては、日本耳科学会の「小児滲出性中耳炎診療ガイドライン」作成委員長・担当理事として、ガイドライン初版および改訂版の作成にあたり、エビデンスに基づいた適正治療に勤めている。睡眠時無呼吸症に対しても、安全で術後疼痛も軽度な被膜内切除術を積極的に採用している。

小児耳鼻咽喉科診療科長の伊藤は、現在日本小児耳鼻咽喉科学会の理事長として、我が国の小児耳鼻咽喉科の発展に寄与している。（詳細は、小児耳鼻咽喉科アニュアルレポート2021を参照）

施設認定

• 日本耳鼻咽喉科学会認定医制度指定施設
• 日本アレルギー学会認定医制度指定施設
• 日本頭頸部外科学会認定頭頸部がん専門医制度研修施設
• 日本耳科学会認可研修施設

専門医

３．診療実績・クリニカルインディケーター

１）新来患者数・再来患者数・紹介率

２）入院患者

３－１）手術 症例数：639件

３－２）術後合併症

４）化学療法症例・数

臨床腫瘍部および皮膚科と連携し全身薬物療法を施行している。日本がん治療認定医機構がん治療認定医および日本頭頸部外科学会頭頸部がん専門医の資格をもつ耳鼻咽喉科医師のもとに全身薬物療法がおこなわれている。全身薬物療法療法は57名におこなわれ、内容はNivolumab：８名、Penbrolizumab：２名、5-FU＋Cisplatin/Carboplatin+Penbrolizumab：16人、Docetaxel+Cisplatin+5-FU：13名、Lenbatinib：６名、weekly-Paclitaxel+Cetuximabまたはweekly-Paclitaxel：４名、Cisplatin+5-FU +Cetuximab：１名、Cisplatin+5-FU：２名、Tegafur/Gimeracil/Oteracil：５名であった。

５）放射線療法症例・数

放射線治療は59名におこなわれた32名が放射線治療単独（根治16名、術後６名、緩和10人）、26名が抗がん薬同時併用の放射線治療（根治20名、術後６名／Cisplatin：20名、Carboplatin：４名、Docetaxel：２名）、１名が分子標的薬同時併用の放射線治療であった。

６）悪性腫瘍の疾患別および臨床進行期別ならびに治療法別治療成績

カプランマイ法を用いた５年全生存割合（％）を表にしめす治療法の選択は、病理型、病期、社会的背景、患者さんの希望などを総合的に判断し、個々の症例できめている。そのため、治療の標準化が難しい領域と考える。治療の目標は、癌の根治性を損なう事なく、形態と機能保存をおこなうことである。治療成績の向上とともに異時性重複癌をみとめる場合が過去と比べ多くなってきている。今後はこの異時性重複癌の治療が課題と考える。

７）死亡症例

８）外来手術

９）カンファレンス症例

①診療科内

術前カンファレンス：毎週水曜日（17時～）

②他科との合同

放射線科合同カンファレンス：毎週月曜日（17時～）

③他職種との合同

病棟看護師とのカンファレンス：入院患者カンファレンスに準じる

10）キャンサーボード

月１回、科を横断しての症例検討を行っている。

【参加診療科】 臨床腫瘍科　放射線科　消化器外科　消化器肝臓内科　歯科口腔外科　胸部外科　呼吸器内科　病理診断科　耳鼻咽喉科　泌尿器科　脳神経外科　緩和科　泌尿器科

【実績】年　12回

４．2022年の目標・事業計画等

新患者数の確保：耳鼻咽喉科各領域の患者数は専門医教育に十分な人数が確保されている。

スタッフの増員：診療体制と学生・専攻医の教育の充実、研究の遂行のためにはスタッフの充実が必要である。2021年は１人のスタッフの増員がはかられた。引き続きスタッフの確保をはかる。

診療結果のフィードバック：臨床試験、治療結果を検証し報告する。

2021年はCOVID-19感染蔓延に伴う診療制限により臨床試験が停滞した。2022年はCOVID-19感染蔓延が収束次第推進をはかる。

新たな診療技術の習得：内転型痙攣性発声障害の症状改善外科手術チタンブリッジを用いた甲状軟骨形成術２型、人工聴覚器手術の術者育成を引き続き進める。

5．過去実績

• 2020年アニュアルレポート
• 2019年アニュアルレポート
• 2018年アニュアルレポート
• 2017年アニュアルレポート
• 2016年アニュアルレポート
• 2015年アニュアルレポート
• 2014年アニュアルレポート
• 2013年アニュアルレポート
• 2012年アニュアルレポート
• 2011年アニュアルレポート
• 2010年アニュアルレポート
• 2009年アニュアルレポート