病理診断部【アニュアルレポート】

１．スタッフ（2022年４月１日現在）

ほか、技師　12名、メディカルクラーク１名、受付事務　2.5名

２．病理診断部の特徴

病理診断部は、自治医科大学附属病院の中央施設部門に属し、自治医科大学附属病院で採取された検体について生検診断、細胞診断、術中迅速診断、外科切除検体の病理診断、および剖検診断などを行っている。

病理診断部では、提出されたすべての検体について病理医による適正な標本処理、必要充分な切り出し、病理検査技師による質の高い標本作製を行い、最終的に病理診断専門医による顕微鏡標本の観察、ダブルチェック過程を経て病理診断報告（電子カルテ上）を行っている。

また、必要に応じて免疫組織化学的検索、蛍光抗体法、電子顕微鏡検索なども追加し、精度の高い診断を行えるようにしている。

診療における病理診断の関与が特に大きい呼吸器、消化管、肝臓、膵胆道、乳腺、口腔・耳鼻科系などを中心に、臨床病理合同カンファレンスを行う他、卒後臨床研修センターに協力して共同で病院CPC（年３回）を行うなど、病院の診療レベルの向上に寄与している。

医学部教育の一部も担当し、臨床病理カンファレンス（CPC）（M4）全15回を行い、必修ＢＳＬ（M4）、選択必修ＢＳＬ（M5,M6）の学生も受け入れている。

さらに、各科の研究支援の一環として、病理パラフィンブロックや組織スライドガラス標本の貸し出しや管理を行っている。

・施設認定

日本病理学会認定施設

臨床細胞学会認定施設

・認定医

日本専門医機構病理専門医：福嶋　敬宜　ほか12名（内、口腔病理専門医２名）

日本病理学会分子病理専門医：福嶋　敬宜　ほか２名

臨床細胞学会専門医：福嶋　敬宜　ほか12名

３．実績・クリニカルインディケーター

１）病理診断件数の動向：

2021年は、依然として完全終息の兆しが見えないCOVID-19拡大により、一時的な診療制限、体制変更などがあり、病理診断が関わる検体数は２年前（2019年）に比べて全体的に減少傾向（組織診断15,522件→14,964件、細胞診15,116件→14,851件、術中迅速組織診断944件→900件）であったが、電子顕微鏡検査（309件→313件）、免疫組織化学（3,279件→3,588件）、などは、増加を見せた。剖検（22件→21件）は横ばいだが、研修指定病院としては依然少ないと考える。しかも、この内、６件は院外症例の剖検である。

２）部門統計（2020年）

３）病理診断精度管理について：

1. 気づきメモ：日常の業務の間に気づいたことを書きこむ「気づきメモ」用紙を準備、その都度、書き留めるようにしている。また、2020年４月から後述の病理部門内コミュニケーションシステムslackを導入し、よりリアルタイムに気づきメモを全員に情報共有することができるようになった。そこで出された内容は、医師と技師のリスクマネージャーと副技師長がすべてに目を通し、まとめて月１回の連絡会で情報共有している。
2. 医師・技師間情報共有：毎週水曜日の午前８：20から部長、副部長、副技師長、主任技師および病理学講座各部門の病理医代表による連絡会を行ってその週の予定などの確認や問題点の抽出などを行い、さらに毎月第１週目の木曜日午後５：15からは技師全員参加による病理診断部連絡会議を開き、検体の流れや業務環境の改善に関する検討などを行っている。その内、年一回（２月または３月）は、各部門の業務実績報告会を行って、病理診断部全体の業務量やその動向などの情報を共有している。また、何か連絡事項がある際、これまでは医師、技師に一斉に周知するのは難しい面があったが、前述の様に情報共有システムslackの導入により、情報共有感が大きく高まったと考えている。
3. 小手術検体や生検検体の検体処理および切り出し：病理医と臨床検査技師が相互に検体と検査申込書を確認しながら共同で行なっている。
4. 外科手術検体の検体処理と切り出し：手術室から届いた未固定検体は、病理医がホルマリン固定などを行っている（必要に応じて写真撮影、割入れ）。また、固定後検体の切り出しも、病理医が検査申込書を参照しながら全て行っている。
5. 組織診断報告：全症例について、准教授以上の専門病理医によるダブルチェック体制で行っている。
6. 免疫組織化学染色標本：担当技師が、毎日、その日のすべての標本について、染色の妥当性について評価した後で診断医に渡すようにしている。
7. 細胞診：スクリーナーによりダブルチェックを行い、少しでも異常所見のある標本（クラスⅡ以上）については全ての症例をスクリーナーと認定病理専門医とのディスカッションを経て、最終報告している。

４）臨床病理カンファレンス

１） 剖検肉眼所見検討会：

毎週水曜日９：00。なるべく臨床担当医の参加のもと、剖検症例の肉眼所見の検討会を行っている。

２） 剖検症例総合検討会：

毎月原則第２・第４水曜の17：00。

３） 病院CPC（臨床病理カンファレンス）：

卒後臨床研修センター主催で年３回ほど病院の全職員を対象とした剖検症例検討会が行われており、症例の選択、病理解剖所見の提示や討論で主要な役割を果たしている。

４）放射線科・病理カンファランス：

隔週金曜日17：00。放射線科カンファレンス室で行っている。

５） 呼吸器内科カンファレンス：

毎週火曜日８：00。病理医が参加し、必要に応じて症例の病理像を解説している。

６） 消化器外科・内科・病理合同胆膵カンファレンス：

毎月１回原則第３水曜日18：30。

７）乳腺カンファレンス：

毎月１回、木曜日16：00

８）肝臓生検カンファレンス：

概ね隔月、木曜日17：00

４．研究業績（医師以外）

◎学会・研究会発表

1. 織田智博、佐藤さなえ、山本昌代、中村香織、佐藤沙弥香、杉本真：劇物を使用しないマッソン・トリクローム染色、媒染法の検討－スルホサリチル酸は媒染剤として有用か－、第70回日本医学検査学会、2021年５月15日～６月14日、福岡（Web開催）
2. 飛田野清美：自治医科大学附属病院－マクロからミクロへ－、 第160回電子顕微鏡技術研究会、2021年４月３日（Web講演）

５．2022年の目標・事業計画等

１）業務向上

昨年は、2021年の取得を目指す国際的な認証であるISO15189の取得及び、病院機能評価のために、通常にも増して業務改善に取り組む年となった。今年は、それによって得られたISO15189認証取得や病院機能評価Ａ評価をいかにキープし、さらに安全、迅速、精度保障のしっかりした病理検査、病理診断部門になるかが課題となり、継続した努力を行っていく必要がある。

２）次世代自治病理プロジェクト

2021年内に、医師スタッフからは、分子病理専門医取得者３名、臨床検査技師スタッフからは、遺伝子科学分析認定士（初級）１名（現在計３名）、電子顕微鏡一級技士１名、電子顕微鏡二級技士１名などの合格者を出すことができた。次年度も、分子病理専門医、専門技師の育成を考えていく。

３）臨床病理カンファレンスの充実

院内各診療科との臨床病理カンファレンスは、臨床各科への情報提供の機会であると同時に、臨床相関についての考察、臨床科との良好な信頼関係の構築そして病理診断の精度向上のためにも重要であり、今後もなるべく臨床科の要望には応えて行ける体制を考えて行きたい。2021年に再開した乳腺カンファレンスも順調に回を重ねている。

４）部内セミナーの充実

JICHI病理診断セミナーは外部講師を招聘し、標本の供覧と講演を行ってもらうものである。2020年は新型コロナウイルス感染症のため全く開催できなかった。そこで、webセミナーの開催を運営するために、形式上は病理診断部とは別の組織（一般社団法人PathPortどこでも病理ラボ）を病理診断部敷地内に2021年５月に設立して症例検討会や病理診断セミナーを開催するようにした。オンラインで行うため、同施設内に限らず、全国の多くの他施設の病理医と情報交換もできるようになり、当病理診断部スタッフにおける教育環境は格段に整ったといえる。今後は、上記法人内に病理検査を行う臨床検査技師の勉強会グループも作り、全国の他施設の同業者と切磋琢磨する環境を整備する計画である。

５）病理診断部からの情報発信

病理診断部からの部外への情報発信はホームページ、スタッフブログ、ニュースレター（PATHO News）によって行ってきたが、2020年４月から新たにTwitterによる発信も加えた。ニュースレターは主に学内／院内の関係部署への病理診断業務についての情報提供を目的として行っており、今後も関係科の方々の理解が得られるように継続していきたい。特に2021年は、ホームページとTwitterを連動させて、よりスピーディーな情報発信を行えるようになった。これらの情報をキャッチして見学に訪れ、入局につながる例も現れた。ホームページは、閲覧者の目的に合わせた情報取得が容易になるよう2022年度内に大幅改訂を行う予定である。

• 病理診断部／病理診断科　連絡先：
  電話 0285－58－7186、Fax 0285－44－8467
• 病理診断部HP：http://www.jichi.ac.jp/pathology/
• 一般社団法人PathPortどこでも病理ラボHP：https://pathport.or.jp/

6．過去実績

• 2020年アニュアルレポート
• 2019年アニュアルレポート
• 2018年アニュアルレポート
• 2017年アニュアルレポート
• 2016年アニュアルレポート
• 2015年アニュアルレポート
• 2014年アニュアルレポート
• 2013年アニュアルレポート
• 2012年アニュアルレポート
• 2011年アニュアルレポート
• 2010年アニュアルレポート
• 2009年アニュアルレポート