てんかんセンター[アニュアルレポート] | 病院のご案内 | 自治医科大学附属病院
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てんかんセンター【アニュアルレポート】

1.スタッフ(2020年4月1日現在)

センター長 (教授) 川合 謙介
副センター長 (教授) 山形 崇倫
医員 (教授) 藤本  茂
森   墾
須田 史朗
竹下 克志
谷口 信行
(学内教授) 谷口 信行
(学内准教授) 森澤 雄司
森田 光哉
薬剤部長 今井  靖
看護部長 大柴 幸子

2.てんかんセンターの特徴

栃木県は全県で200万人の人口を要しているが、てんかん専門医は12名しかおらず、偏在し、診療科も偏っている(小児科が多い)。2015年にてんかん地域診療連携推進事業の8拠点に採択され、2016年に自治医科大学てんかんセンターが設立されたことにより、多診療科・多職種の連携体制が始まり、地域連携が始まった。

当施設では、連携事業の拠点医療機関として、てんかんに対する最先端の内科的治療やケトン食などの特殊治療、外科的治療を成人および小児症例を対象に行っている。また栃木県内のみならず北関東エリアを包括した広域てんかん診療拠点として機能している。

自治医大てんかんセンターは多数の部門が参加し、包括的なてんかんセンターを目指しているが、連絡窓口を脳神経外科内に設置し、月1回、多科、多職種参加の症例検討会を行っている。県内のてんかん研修のため、他施設にも開かれ、過去38回で院内からのべ826名、院外からのべ60名参加した。院外からの参加者は周知に伴い、増加傾向である。

病院外での活動として、栃木県庁やてんかん協会栃木支部との協力のもと、県内でのてんかん普及・啓発を目指した活動を行っている。市民講座は講演だけでなく、その時には個別相談も行っている。2018年にはてんかん啓発ポスターを作成し、2019年度は教員対象のてんかん研修会を実施した。

また、てんかん学会の協力のもと、地域(僻地)におけるてんかん診療実態調査として、地域で勤務する本学卒業医師に対するWebアンケートを実施(てんかん研究 37巻3号2020年1月)、ドライブシミュレータを用いた、てんかん発作時の自動車運転についての研究(Epilepsy and Behavior report 2020)など、全国的なてんかん拠点としての連携、研修、啓発、研究事業を行っている。

認定施設

  • 日本てんかん学会専門医認定訓練施設

専門医

日本てんかん学会指導医 川合 謙介
山形 崇倫
小坂  仁
日本てんかん学会専門医 川合 謙介
後藤 昌英
石下 洋平
日本リハビリテーション医学会専門医 中嶋  剛

3.診療実績・クリニカルインディケーター

1)てんかん診療指標

①てんかん患者数の推移
  事業が始まった2015年から2019年まで4年間で、てんかんの初診患者数は213人から250人に、入院は573人から672人に増加した。

②長時間ビデオ脳波検査
  2015年には年間11件だったが、2016年には47件に増加し、2019年は66件と増加している。

③てんかん手術
  2019年は29件を施行した。海馬多切術、焦点切除術、後方離断術、脳梁離断術、迷走神経刺激装置植込術等が行われた。

2)主な処置・検査

長時間ビデオ脳波モニタリング、神経心理検査、頭部MRI(機能MRI)、頭部CT、頭部3DCT、SPECT、PET、光トポグラフィー、脳血管造影検査

3)カンファレンス

a)脳神経外科内
  月曜・水曜・金曜日 7時45分-9時 入院症例検討カンファレンス
  火曜 14時-17時 教授回診、術前術後症例検討、研究報告、抄読会

b)他部門との合同カンファレンス
  てんかんセンターカンファレンス:毎月1回

c)他施設カンファランス(テレビ会議システムでのオブザーバー参加)
  東京大学附属病院てんかんセンターカンファランス:毎月1回
  東北大学てんかんセンターカンファランス:週1回

d)その他
  エピネット栃木2回/年

e)カンファレンス症例数約48例/年

4.2020年の目標・事業計画等

厚生労働省のてんかん地域診療連携体制整備事業として全国8か所の地域連携拠点機関の1つに指定されている。設立からの3年間で、拠点病院の機能強化(ビデオ脳波モニタリングと手術の増加)、多職種・多科で他の医療機関にも開かれた定例症例検討会による医療連携と診療レベルの向上を行った。てんかんセンターとして、単科診療のみでは診断と治療が困難な症例に対する学際的な検討を推進することで診療レベルの一層の向上を図っていく。また栃木県内のみならず北関東エリアを包括した広域てんかん診療拠点として、より一層の診療の拡充と質の向上を図るとともに、既設のエピネット栃木などを引き続き最大限活用し圏内医療施設、行政との有機的な連携を強化していく計画である。

昨年度は、全国の地域でのてんかん診療実態調査、てんかん連携事業周知目的のパンフレット作成、教育機関向けアンケートの実施、教員向け研修会の実施を行った。

今後も上記事業の継続、拡充を行っていく、また新規事業として、特定看護師養成(精神神経薬剤投与)、てんかんコーディネータ育成協力、てんかん発作記録レジストリの作成などを行っていく。

また、2022年には全国てんかんセンター協議会総会を当施設主幹で開催予定であり、それを見据えたさらなる地域でのてんかん普及、啓発活動を進めていく。